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<環境問題>経済優先のアジアでも関心高まる 博報堂調査(毎日新聞)

 経済成長が優先されるアジア諸国でも、市民の環境意識が高まっていることが、博報堂の調査で分かった。温暖化など地球規模の環境問題よりも、大気や飲料水の汚染など身近な環境問題に関心が高い傾向がみられた。

 調査は昨年5〜7月、北京、上海、インド・デリー、シンガポールなどアジア主要15都市の約1万人(15〜54歳)に面接で行った。

 環境問題に関心があると回答したのは、15都市平均で85%。別に実施した東京の調査(79%)に比べても高く、フィリピン・マニラやインド・ムンバイは100%近かった。

 また、「環境問題が今後自分の周りで重要になる」と回答した割合は、デリーの55%で最も多く、ソウル44%と続いた。07年調査はデリー20%、ソウル13%で、2〜3倍に急増した。

 15都市の平均で「非常に関心がある」と回答した環境問題は「飲料水汚染」「大気汚染」が多く、「地球温暖化」が続いた。特に中国の都市では、温暖化より大気や飲料水汚染への関心が高い傾向がみられた。

 実践している環境対策の1位は「省エネタイプの製品購入」で、「詰め替え商品の利用」「買い物袋の持参」が続いた。北京やムンバイ、香港などでは「多少高くても環境に配慮した商品購入」との回答が70%を超え、東京の31%に比べると顕著に高かった。

 同社研究開発局は「大気や土壌汚染など深刻な環境問題が身近になってきたためと考えられる。温暖化など地球規模の問題も、水や空気など生活に密着した環境問題と結びつけると理解を得やすい」と分析している。【下桐実雅子】

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